理研オプテック

会社案内

理研オプテックは、安全・衛生・健康の分野でお客様と社会に貢献する企業を目指し、創造と革新へのあくなき挑戦を続けます

事業内容

理研オプテックは安全・安心が求められる社会の中で、働く人たちが快適に働ける環境を 提供するために、「目や顔の保護具」と「プレス安全装置および周辺装置」の2つの分野 で事業を展開しています。

安全衛生保護具(目・顔の保護具)

製品を通じて、あらゆる側面からより高度な安全をお手伝い

保護めがねやゴーグル、遮光保護具、防災面など現場作業者向けの保護具は、使う側に立った製品づくりを心がけ、曇りに強い独自開発のVFコーティングなどの技術により、より快適にご使用いただける製品群を取り揃えています。

また、レーザー加工機などから発せられる人体に有害な光線から目を守るめがねやフィルターは、さまざまなレーザー光線に対応できるように豊富なレンズバリエーションを取り揃え、お客さまに対する安全講習などを通じて働く人たちの安全意識を高めるお手伝いをしつつ、現場の生の声を反映させる製品開発体制に取り組んでいます。

お客様からいただいた大切なご意見・ご要望に耳を傾け、それを製品開発に活かし、お客様とともに成長し、安心できる製品から、より一層信頼できる製品作りへと日々努力してまいります。

プレス安全装置・周辺機器

セーフティテクノロジーの応用から、新しい可能性を開拓

プレス機械およびプレスブレーキ用の安全装置は、大前提である作業者の安全をお約束するのはもちろん、この分野において長年培ってきた経験と実績を元に、レーザー式やバイパス機能など用途に応じた様々な機種をご用意し、作業性や操作性をも追及した製品づくりに取り組んでいます。

また、荷重監視装置、ミス検出装置およびカス上がり検出装置は、品質管理や設備保全など現場でのさまざまな問題の解決を幅広くご提案できる品揃えとなっています。これらの製品のほとんどは、開発・製造から販売、保守サービスまで、当社が一貫して行うことにより、お客さまに安心してご使用いただけます。

さらに、海外規格への対応や海外ネットワークの構築により、グローバルな企業へと変革を実現させてまいります。

会社概要

会社名称 株式会社 理研オプテック
本社所在地 〒140-8533 東京都品川区東大井2丁目6番9号
設立 昭和25年5月29日
資本金 1億円
代表 代表取締役会長 三須 肇
代表取締役社長 三須 麻衣子
法人番号 4 0107 0101 0400
主要取引銀行 三菱UFJ銀行 品川駅前支店
みずほ銀行 五反田支店
三井住友銀行 大森支店
事業内容 安全衛生保護具(眼鏡、ゴグル、防災面、レーザ用)、プレス機械用周辺機器(安全装置、検出装置、荷重監視装置)の開発製造販売サービス
関連事業団体
および役職
中央労働災害防止協会
会員
公益社団法人 産業安全技術協会
理事
公益社団法人 日本保安用品協会
理事
一般社団法人 日本鍛圧機械工業会
理事
日本労働災害防止推進会
会長
建設業労働災害防止協進会
理事
日本保護眼鏡工業会
副会長
日本プレス安全装置工業会
会長

沿革

昭和25年(1950年)
  • 創業者 三須倉太郎が東京都港区高輪に理研レンズ工業株式会社を設立
  • 保護めがね遮光用ウルトラジンレンズおよびフィルタの製造開始
昭和28年(1953年)
  • 遮光レンズ「solida」の開発に成功、国内で最初の遮光レンズのJIS工場に認定
昭和30年(1955年)
  • 大阪営業所を新設
昭和31年(1956年)
  • 本社および工場を東京都品川区五反田へ移転
昭和35年(1960年)
  • 光線式プレス安全装置SP型を製品開発、労働省認定を取得
昭和37年(1962年)
  • 名古屋営業所を新設
昭和41年(1966年)
  • 福山営業所(旧中四国営業所)を新設
昭和42年(1967年)
  • 本社および工場を東京都品川区東大井(現在地)へ移転
昭和47年(1972年)
  • 光線式プレス安全装置の労働省検定を取得
  • 熊本、宇都宮に営業所を新設(現九州営業所、北関東営業所)
  • 栃木県宇都宮市に工場を新設
昭和51年(1976年)
  • 保護めがねのJIS工場に認定
昭和53年(1978年)
  • 労働安全衛生法の一部改訂に伴うプレス安全装置構造規格制度の制定に合わせ、光線式安全装置の国家型式検定を取得、販売を開始
昭和56年(1981年)
  • 遮光保護具のJIS工場に認定
昭和60年(1985年)
  • 社名を「株式会社理研オプテック」に変更
昭和62年(1987年)
  • レーザ用保護めがねを製品開発
平成2年(1990年)
  • 三須肇が社長に就任
平成6年(1994年)
  • 米国のプレス機械用荷重監視装置メーカーのHelm Instrument社との技術提携により新型荷重監視装置を開発、同社製品の販売を開始
平成14年(2002年)
  • プラスチックレンズのVFコートを製品開発
平成19年(2007年)
  • 第一事業部がISO 9001品質マネジメントシステムを認証取得
平成20年(2008年)
  • 特機事業部がISO 9001品質マネジメントシステムを認証取得
平成23年(2011年)
  • 労働安全衛生法の一部改訂に伴うプレス安全装置構造規格の変更に合わせ、プレスブレーキ用レーザー式安全装置および光線式安全装置の国家型式検定を取得、販売を開始
  • ドイツの安全機器メーカーFiessler Elektronik社とプレスブレーキ用レーザー式安全装置の日本総代理店契約を締結
平成25年(2013年)
  • 長野県佐久市に長野事業所を新設
  • 特機事業部製造部技術開発課を長野事業所へ移転
平成26年(2014年)
  • 特機事業部製造部生産管理課および品質保証課を長野事業所へ移転
平成27年(2015年)
  • 防曇力をさらに増したVF-Pレンズを製品開発
平成29年(2017年)
  • 三須麻衣子が社長に就任
  • 中四国営業所を広島市に移転
平成30年(2018年)
  • 全社でISO 9001:2015品質マネジメントシステムを認証取得

事業拠点

本社

〒140-8533 東京都品川区東大井2-6-9
総務部 TEL. 03-3474-8600 FAX. 03-3471-2124
第一事業部
(産業用安全保護めがね・保護具)
TEL. 03-3474-8601 FAX. 03-3450-5295
特機事業部
(プレス機用安全装置・周辺装置)
TEL. 03-3474-8602 FAX. 03-3450-5295

営業拠点

栃木県 〒321-2114 栃木県宇都宮市下金井町943
北関東営業所 TEL. 028-666-1261 FAX. 028-666-1263
東京都 〒140-8533 東京都品川区東大井2-6-9
第一事業部 東京営業所 TEL. 03-3474-8601 FAX. 03-3450-5295
特機事業部 東京営業所 TEL. 03-3474-8602 FAX. 03-3450-5295
愛知県 〒467-0861 愛知県名古屋市瑞穂区二野町9-10 セントラルハイツニ野2F
名古屋営業所 TEL. 052-882-3641 FAX. 052-881-9967
大阪府 〒577-0013 大阪府東大阪市長田中5-3-14
大阪営業所 TEL. 06-6747-0003 FAX. 06-6747-0008
広島県 〒731-0141 広島市安佐南区相田1丁目15-28 サングリーンⅢ 101
中四国営業所 TEL. 082-872-7168 FAX. 082-872-7170
熊本県 〒869-0105 熊本県玉名郡長洲町清源寺2900-2
九州営業所 TEL. 0968-78-1169 FAX. 0968-78-1153

製造・開発拠点

〒321-2114 栃木県宇都宮市下金井町943
第一事業部 製造部 TEL. 028-665-1671 FAX. 028-665-0804
〒384-0412 長野県佐久市田口5615-1
特機事業部 製造部 技術開発課 TEL. 0267-82-0125 FAX. 0267-82-0126
特機事業部 製造部 生産管理課 TEL. 0267-82-0103 FAX. 0267-82-0104
特機事業部 製造部 品質保証課 TEL. 0267-82-0122 FAX. 0267-82-0126